ヒートショック対策できてますか？断熱リフォームで健康リスクを回避！

ヒートショック対策できてますか？断熱リフォームで健康リスクを回避！　2018-02-05

こんにちは、京成不動産の渡邉です。

今冬は非常に冷え込みが厳しく、先日の大雪も記憶に新しいですね。
関東圏の住宅は東北に比べて住居の防寒対策への意識が薄く、暖房器具を使わないと凍えるような寒さになっているお部屋も多いのではないでしょうか。
実は自宅の室温は、健康リスクと密接に関連し合っています。
今回は、自宅での健康被害を防ぐ、断熱改修についてのコラムです。

１、「寒い部屋」は危険？

40歳を過ぎると、室温の低下で血管が収縮し、血圧の上昇が引き起こされます。
また肺の抵抗力の低下や、血液の濃化現象など様々な健康リスクをもたらします。
英国の研究結果によると、健康に生活ができる室温のボーダーラインは18℃。
18℃を下回るにつれて、健康リスクが増していきます。

「リビングにはストーブとエアコンがあるから、18℃以上保つのなんて簡単だよ」
と思われる方も多いでしょうが、暖房器具の無い場所でも18℃以上に保つことができるでしょうか？
自宅の中で温度差が大きな場所があることは、重大な健康リスクをもたらします。
それが「ヒートショック」です。


２、ヒートショック

東京が48年ぶりにマイナス４度の寒さに襲われていたとき、皆様の脱衣所の温度は何度でしたでしょうか？
「ヒートショック」とは、たとえば脱衣所から湯船に移動した際など、温度差の大きい場所への移動の際に引き起こされます。
温度差により血圧が乱高下し、脳出血や脳梗塞、心筋梗塞などを引き起こします。
特に高齢者に多く見られる現象で、毎年多くの方が亡くなられています。

ヒートショックを防ぐためには、リビングルームなどの居室だけではなく、脱衣スペースや廊下なども均一に適温を保つ必要があります。


３、断熱改修

それでは、断熱改修は具体的にどのようなリフォームを実施するのでしょうか。

・外壁や屋根、床下に断熱材を入れる
・窓をペアガラスや断熱サッシなど断熱効果のあるものに変更する

自宅の規模にもよりますが、リフォーム費用は200万円～300万円に上るケースもあるとの事。
断熱リフォームの場合、一定の要件を満たせば、国土交通省が実施している「スマートウェルネス住宅等推進事業」や、「省エネ住宅ポイント制度」などで補助金を受け取れるケースがあります。
リフォームを実施する際は、使える制度を上手に使ってコストの削減を図りましょう。


４、相続税の節税効果も
断熱改修を実施することは、相続税の節税効果もあります。
断熱リフォームを実施することにより建物の資産価値は向上しますが、それに伴い相続税評価額が上昇するケースはほとんどありません。

相続税の節税の基本は、「相続税評価額」と「実際の価値」の乖離を作ること。
相続税評価額をそのままに、実際の資産価値を向上させ、さらに現金・預金を課税対象から外すリフォームの実施は、節税対策として効果があります。

自身の生活を快適にしつつ、相続税対策も同時に実施可能な「断熱改修」。
来年の冬を迎える前に、ご検討してみてはいかがでしょうか。

ページ作成日　2018-02-05